二次性頭痛

薬剤の使用過多による頭痛(MOH)の診断と治療|頭痛薬を減らすだけでよい?

にゅ〜ろろぐ
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「頭痛薬を飲んでいるのに、最近は毎日のように頭が痛い」

「以前は月に数回だった片頭痛が増えて、気づけばほとんど毎日薬を飲んでいる」

こうした患者さんでは、薬剤の使用過多による頭痛(medication-overuse headache:MOH)を考える必要があります。

MOHは、片頭痛などの頭痛疾患をもつ患者さんで急性期治療薬の頻回使用と関連して生じる頭痛です。

しかし、頭痛薬を頻繁に使用しているからといって、必ずMOHになるわけではありません。
また、薬を中止すればすべて解決するというものでもありません。

重要なのは、薬剤使用過多を見つけることだけでなく、背景にある頭痛疾患を適切に治療することです。

この記事では、ICHD-3による診断基準、原因薬剤の中止方法、予防療法の考え方を整理します。

特に、慢性片頭痛を合併する患者さんで、薬剤の中止とCGRP関連薬などによる予防療法をどう組み合わせるかについて、最新のエビデンスを踏まえて解説します。

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この記事でわかること

  1. MOHの診断基準と薬剤ごとの使用日数の違い
  2. 原因薬剤の中止と片頭痛予防療法をどう組み合わせるか
  3. CGRP関連薬のエビデンスと再発を防ぐための実臨床での対応

薬剤の使用過多による頭痛(MOH)とは?

MOHは、頭痛を治療するために使用している薬剤が、かえって頭痛の慢性化に関与している可能性がある疾患です。

国際頭痛分類第3版(ICHD-3)では、二次性頭痛に分類されています。

多くは、もともと片頭痛や緊張型頭痛などをもつ患者さんに発症します。

典型的には、頭痛の頻度が増えるにつれて急性期治療薬の使用回数も増え、さらに頭痛が慢性化するという悪循環がみられます。

ただし、頭痛が増えたために薬剤使用が増えたのか、薬剤使用過多が頭痛の慢性化に寄与したのかを、個々の患者さんで明確に区別することは容易ではありません。

薬剤を頻繁に使用するすべての患者さんがMOHを発症するわけではなく、薬剤中止後も頭痛が持続する場合があります。

MOHを疑う典型的な患者像

例えば、40代の女性が次のように訴えたとします。

「20代から片頭痛があり、以前は月に数回でした。最近は週に何度も頭痛が起こり、ほとんど毎日頭が痛い状態です。市販の鎮痛薬を飲んでも治まらないことが増えて、片頭痛の薬も月に10回以上使っています」

詳しく確認すると、頭痛は月に20日程度あり、トリプタンを月12日使用する状態が4か月以上続いていました。

この場合、MOHの診断基準を満たす可能性があります。

同時に、背景にある片頭痛が慢性化しているかどうかの評価も必要です。

ここで大切なのは、薬を飲み過ぎているからやめましょうと伝えるだけで終わらないことです。

なぜ急性期治療薬を頻繁に使用せざるを得ないのか、という視点で診療する必要があります。

MOHの診断基準|ICHD-3で確認する

MOHの診断では、頭痛日数、急性期治療薬の使用日数、使用期間の3つが重要です。

ICHD-3では、以下の診断基準が定められています。

8.2 薬剤の使用過多による頭痛(MOH)

A. 以前から頭痛疾患をもつ患者において、頭痛が1か月に15日以上存在する。

B. 急性期または対症的頭痛治療薬を3か月を超えて定期的に使用過多となる頻度で使用している。

C. ほかのICHD-3診断でより適切に説明されない。

使用過多に該当する日数は、薬剤の種類によって異なります。

薬剤によって10日以上と15日以上に分かれる

薬剤使用過多の基準
トリプタン月10日以上
エルゴタミン月10日以上
オピオイド月10日以上
複合鎮痛薬月10日以上
アセトアミノフェン月15日以上
NSAIDs月15日以上
複数の異なる薬剤クラスの併用
(いずれも単独では使用過多に該当しない場合)
合計で月10日以上

※ いずれも3か月を超える定期的な使用が条件です。

※ アセトアミノフェンとNSAIDsなどの非オピオイド鎮痛薬は、ICHD-3では同一の薬剤クラスとして扱われ、使用日数を合算して月15日以上で評価します。

※ 異なる薬剤クラスの併用では、同じ日に複数の薬剤を使用しても、合計使用日数としては1日と数えます。

重要なのは服用回数ではなく使用日数

例えば、スマトリプタンを1日に2回服用した場合でも、使用日数は1日です。

一方、1日に1回しか服用していなくても、月に12日使用していればトリプタンの使用過多に該当します。

つまり、MOHの診断で確認するのは、1か月に何錠飲んだかだけではなく、何日使用したかということです。

また、複数の薬剤を使い分けている患者さんにも注意が必要です。

トリプタンを月8日、NSAIDsを別の日に月8日使用している場合、それぞれの薬剤クラス単独では使用過多の基準に達していません。

しかし、合計16日間使用しているため、複数薬剤クラスによるMOHの基準に該当する可能性があります。

診察では、処方薬だけでなく、市販薬も含めて確認します。

市販薬やカフェインを含む複合鎮痛薬にも注意する

患者さんが使用している頭痛薬は、医療機関から処方された薬だけとは限りません。

市販の鎮痛薬を併用している場合や複数の製品を使い分けている場合には、薬剤使用日数を過小評価しやすくなります。

特に、カフェインなどの補助成分を含む複合鎮痛薬は、単剤のNSAIDsやアセトアミノフェンとは異なり、月10日以上が使用過多の基準になる場合があります。

そのため、「市販の痛み止めも使っていますか?」「薬の名前や箱を見せてもらえますか?」という確認が重要です。

頭痛薬を月10日使ったらMOHなのか?

ここは、実臨床で誤解しやすいところです。

急性期治療薬を月10日以上使用しただけでは、必ずしもMOHとは診断できません。

例えば、片頭痛が月8日あり、トリプタンを月10日使用している患者さんでは、トリプタンの使用過多は認めますが、頭痛日数が月15日未満であればMOHの診断基準Aを満たしません。

この状態は、medication overuse(MO:薬剤使用過多)として区別されます。

ただし、MOHに該当しないからといって、そのまま経過観察してよいとは限りません。

急性期治療薬の使用が増えていること自体が、片頭痛の治療を見直すきっかけになります。

診断基準の日数は、安全に使用できる上限ではない

ICHD-3の月10日・15日という基準は、MOHを診断するための基準です。

これを下回っていれば、頭痛慢性化のリスクがないという意味ではありません。

2024年の国際頭痛学会による片頭痛急性期治療の推奨では、使用過多を予防するため、トリプタンや複合鎮痛薬は原則として週2日以内、単剤鎮痛薬についても頻回使用を避けることが提案されています。

実臨床では、急性期治療薬の使用が週2日を超える状態が続くようなら、予防療法の必要性を評価したいところです。

慢性片頭痛とMOHはどう区別する?

MOHの診療で特に重要なのが、慢性片頭痛との関係です。

慢性片頭痛は、3か月を超えて月15日以上の頭痛があり、そのうち月8日以上に片頭痛の特徴を認めるなどの基準を満たす疾患です。

一方、MOHでは、頭痛が月15日以上あることに加え、急性期治療薬の使用過多が必要です。

この2つは互いに排他的な診断ではありません。

ICHD-3では、慢性片頭痛とMOHの両方の診断基準を満たす場合、両方を診断することが推奨されています。

例えば、もともと片頭痛があり、月20日の頭痛と月12日のトリプタン使用が4か月以上続いている患者さんでは、慢性片頭痛とMOHの両方に該当する可能性があります。

こうした患者さんで、MOHだけに注目して急性期治療薬を中止しても、背景にある片頭痛の治療が不十分であれば、再び薬剤使用が増える可能性があります。

つまり、MOHの診療では、薬剤使用過多と背景の一次性頭痛を同時に評価することが欠かせません。

MOHを疑ったらMRIは必要?

MOHは、病歴と薬剤使用状況から診断する疾患です。

典型的な経過で神経学的異常がなく、ほかの二次性頭痛を疑う所見がなければ、MOHの診断そのものを目的としたMRIは通常必要ありません。

ただし、急性期治療薬を頻繁に使用していることを理由にほかの二次性頭痛を見逃してはいけません。

特に、突然発症した頭痛、急激な頭痛パターンの変化、局所神経症状、発熱などの全身症状、高齢での新規発症などでは、別の原因を検討する必要があります。

また、薬剤使用過多があっても、すべての頭痛がMOHで説明できるとは限りません。

頭痛薬の使用過多は、二次性頭痛を除外したことにはならないという点は忘れないようにしたいところです。

MOHの治療|原因薬剤を中止すればよい?

MOHの治療では、原因薬剤への対応と背景にある頭痛疾患の治療を並行して考えます。

日本の頭痛の診療ガイドライン2021では、治療の原則として、原因薬剤の中止、薬剤中止後に起こる頭痛への対処、予防薬の投与が挙げられています。

ただし、すべての患者さんで同じ方法が最適とは限りません。

近年の臨床試験からは、薬剤を中止するかどうかだけでなく、予防療法を適切に導入することが重要と考えられるようになっています。

最初に行うのは患者教育と治療方針の共有

まず、患者さんにMOHの病態と治療の必要性を説明します。

ここで避けたいのは、薬剤を頻繁に使用していることを一方的に問題視する説明です。

患者さんは、頭痛を少しでも軽くしたいから薬を使用しています。

その背景には、頻回の頭痛、急性期治療の効果不足、予防療法の未導入などがあるかもしれません。

説明するときには、例えば次のように伝えます。

「頭痛の回数が増えたことで、お薬を使う日も増えていると思います。頻繁に使うことで頭痛が治まりにくくなる場合もあるので、お薬の使い方を見直しながら、頭痛そのものを減らす治療を考えましょう」

患者さんが治療の目的を理解し、納得したうえで取り組めることが重要です。

原因薬剤は急に中止する? 少しずつ減らす?

原因薬剤への対応は、薬剤の種類や患者背景によって異なります。

トリプタンやNSAIDs、アセトアミノフェンなどでは、原因薬剤を中止する方法が一般的に用いられます。

一方、オピオイドやバルビツール酸系薬剤などでは、急な中止によって重い離脱症状を生じる可能性があるため、医療者の管理下で漸減する必要があります。

重度の依存、精神疾患の併存、複数回の治療失敗などがある場合には、入院での治療を検討します。

なお、原因薬剤を中止する場合でも、すべての急性期治療を禁止する必要があるとは限りません。

患者さんの頭痛を放置するのではなく、必要に応じて別の急性期治療薬を限定的に使用するなど、具体的な対応を決めておくことが重要です。

薬剤中止後の頭痛悪化にはどう対応する?

原因薬剤を中止すると、一時的に頭痛が悪化することがあります。

悪心、睡眠障害、落ち着きのなさなどを伴うこともあり、患者さんにとって治療継続の障壁になります。

こうした離脱症状は、原因薬剤によって異なりますが、一般に数日程度続くことが多いとされています。

そのため、中止後に起こり得る症状をあらかじめ説明し、対応方法を決めておく必要があります。

なお、離脱期にステロイドを使用する方法も報告されていますが、プラセボ対照RCTを統合した2026年のシステマティック・レビューでは、離脱症状や頭痛の改善について明確な有効性は示されませんでした。

MOHの離脱期にステロイドを一律に使用することを支持する十分なエビデンスはありません。

薬剤中止と予防療法は、どちらを優先する?

MOHの治療では、長い間、原因薬剤の中止を先行させるべきか、それとも予防療法を早期に開始すべきかが議論されてきました。

近年のRCTは、このCQを考えるうえで重要です。

2020年のRCT|中止と予防療法の併用が有望

Carlsenらは2020年、MOH患者120例を対象に3つの治療戦略を比較するランダム化比較試験を報告しました。

比較されたのは、原因薬剤の中止と予防療法を同時に開始する方法、予防療法を先行する方法、原因薬剤の中止を先行する方法です。

6か月後の月間頭痛日数の減少は、以下のようになりました。

治療戦略月間頭痛日数の平均減少
薬剤中止+予防療法12.3日
予防療法を先行9.9日
薬剤中止を先行8.5日

数値上は薬剤中止と予防療法の併用群で最も大きな改善がみられましたが、主要評価項目である頭痛日数の減少について、3群間に統計学的な有意差はありませんでした(p=0.20)。

一方、6か月後に反復性頭痛へ移行した割合は、併用群74.2%、予防療法先行群60.0%、中止先行群41.7%であり、群間差が認められました。

この研究では、薬剤中止と予防療法の併用が有望な結果を示したものの、主要評価項目に有意差がなかった点も踏まえて解釈する必要があります。

MOTS試験|薬剤を中止しなくても頭痛は改善する?

2022年にSchwedtらが報告したMOTS試験では、慢性片頭痛と薬剤使用過多を認める720例を対象に2つの治療戦略を比較しました。

両群で片頭痛予防療法を実施し、一方では使用過多となっている急性期治療薬を別の薬剤に変更して週2日以内に制限し、もう一方では使用過多となっている薬剤の継続を認めました。

治療開始9〜12週後の中等度から重度の頭痛日数は、薬剤変更・制限群で9.3日/28日、継続群で9.1日/28日でした。

薬剤を継続する戦略は、主要評価項目において非劣性を示しました。

ただし、使用過多が持続していた割合は、薬剤変更・制限群で53%、継続群で73%でした。

この結果は、予防療法によって頭痛が改善するために、必ずしも最初から原因薬剤を完全に中止する必要はない可能性を示しています。

一方、急性期治療薬の使用過多を改善するという観点では、薬剤使用の制限にも意味があります。

薬剤を中止しなくてもよいと単純に解釈するのではなく、患者さんの状態や治療目標に応じて判断する必要があります。

CGRP関連薬はMOHを合併していても有効?

CGRP関連薬の登場によって、MOHを合併する片頭痛の治療選択肢は広がっています。

従来は、急性期治療薬の使用過多を改善してから予防療法を開始するという考え方もありました。

しかし、慢性片頭痛患者を対象とした臨床試験では、薬剤使用過多を認める患者さんでも、CGRP関連抗体薬による頭痛日数の減少が報告されています。

重要なのは、薬剤使用過多が存在すること自体を片頭痛予防療法の開始を躊躇する理由にしないことです。

2026年の米国神経学会/米国頭痛学会によるガイドラインでは予防療法を推奨

2026年に公表された米国神経学会(AAN)と米国頭痛学会(AHS)の片頭痛予防療法ガイドラインでは、薬剤使用過多やMOHを認める片頭痛患者にも、予防療法を提供することが推奨されています(Level B)。

また、CGRP関連抗体薬、アトゲパント、オナボツリヌストキシンA、トピラマートなど、薬剤使用過多を認める患者における有効性のエビデンスがある予防薬を考慮することが推奨されています。

ただし、これはすべての薬剤が日本で同じ条件で使用できることを意味しません。

国内の承認適応や使用条件を確認したうえで選択する必要があります。

RESOLUTION試験|エプチネズマブと患者教育の効果

2026年には、慢性片頭痛とMOHを合併する患者608例を対象としたRESOLUTION試験の結果が報告されました。

この研究では、両群にMOHについての簡潔な患者教育を実施し、エプチネズマブ100 mg静注とプラセボを比較しました。

主要評価項目である投与後1〜4週の月間片頭痛日数の変化は、エプチネズマブ群で−6.9日、プラセボ群で−3.7日でした。

群間差は−3.2日(95%信頼区間 −4.2〜−2.2)であり、統計学的に有意な改善が認められました。

また、急性期治療薬の使用日数やMOHの診断基準を満たす患者の割合についても改善が報告されています。

この試験は、MOHを合併する慢性片頭痛に対して、患者教育とCGRP関連抗体薬による予防療法を組み合わせることの有効性を示した重要なRCTです。

ただし、薬剤中止の有無を直接比較した試験ではないため、原因薬剤の中止が不要であることまで証明したものではありません。

また、オピオイド使用過多によるMOHは対象から除外されており、すべてのMOH患者に結果を一般化することはできません。

アトゲパントなどのゲパントはどう位置づける?

経口CGRP受容体拮抗薬であるアトゲパントについても、薬剤使用過多を伴う慢性片頭痛患者で有効性が検討されています。

2024年に報告されたPROGRESS試験のサブグループ解析では、薬剤使用過多の有無にかかわらず、アトゲパントによる片頭痛日数の減少が報告されました。

日本では、2026年4月からアトゲパントが片頭痛発作の発症抑制を目的とする薬剤として発売されています。

ただし、MOH自体を独立した適応症として承認されているわけではありません。

また、ゲパントは従来の急性期治療薬に比べてMOHを起こしにくい可能性が指摘されていますが、長期間の頻回使用に伴うリスクが完全に解明されたわけではありません。

MOHを合併する片頭痛に対しては、片頭痛そのものを減らす予防療法としてCGRP関連薬を検討する、という位置づけが適切です。

MOHは治療後に再発する?

MOHは、治療によって改善しても再発することがあります。

日本の頭痛の診療ガイドライン2021では、MOHは1年以内に約3割が再発するとされています。

そのため、薬剤使用過多が改善した時点で診療を終了するのではなく、その後も頭痛日数と急性期治療薬の使用状況を確認することが重要です。

頭痛ダイアリーで確認したいこと

頭痛ダイアリーでは、頭痛が起こった日数だけでなく、急性期治療薬を使用した日数も記録してもらいます。

特に、複数の薬剤を使っている患者さんでは、薬剤ごとに使用日数を確認できると役立ちます。

治療効果を判断するときには、頭痛日数、薬剤使用日数、日常生活への支障などを合わせて評価します。

頭痛が減っただけでなく、急性期治療薬を過剰に使用しなくても生活できるようになったことも重要な治療目標です。

予防療法と生活習慣への介入を続ける

MOHの改善後も、背景にある片頭痛や緊張型頭痛が残ることがあります。

頭痛が再び増えれば、急性期治療薬の使用も増える可能性があります。

そのため、必要に応じて予防療法を継続し、睡眠、生活リズム、ストレスなど、頭痛の増悪に関連する要因も確認します。

また、不安や抑うつ、ほかの慢性疼痛などを併存する患者さんでは、それらに対する支援も重要になる場合があります。

再発を防ぐには、原因薬剤の中止だけではなく、頭痛をコントロールできる状態を維持することが必要です。

実臨床では、MOHを疑ったらどうする?

非専門医の外来で、頭痛が頻回に起こる患者さんを診察するときには、まず頭痛日数と急性期治療薬の使用日数を確認します。

使用薬剤については、処方薬だけでなく市販薬も含めて確認します。

次に、背景にある頭痛疾患を評価します。もともと片頭痛があったのか、慢性片頭痛の診断基準を満たしているのか、ほかの二次性頭痛を疑う所見がないかを確認します。

MOHが疑われる場合には、患者さんに薬剤使用過多と頭痛慢性化の関係を説明し、急性期治療薬の使用方法を見直します。

ただし、薬剤使用を制限するだけでは、患者さんが強い頭痛に対応できなくなる可能性があります。

背景にある片頭痛に対する予防療法を早い段階から検討することが重要です。

一方、オピオイドなどの離脱に注意を要する薬剤を使用している場合、複数回の治療に失敗している場合、精神疾患の併存などによって外来での対応が難しい場合には、頭痛専門医や関連する診療科への紹介を検討します。

また、急性期治療薬の使用過多が改善しても、頭痛が十分に軽減しない場合には、背景にある頭痛疾患の診断や予防療法を見直します。

MOHの診療で目指すのは、単に服薬日数を減らすことではありません。

患者さんが頭痛に振り回されず、必要なときには適切に急性期治療薬を使用できる状態を取り戻すことです。

Take Home Message

  1. MOHは頭痛日数と薬剤使用日数から診断する。
    ICHD-3では、月15日以上の頭痛と3か月を超える急性期治療薬の使用過多が基本です。
    トリプタンや複合鎮痛薬は月10日以上、単剤のNSAIDsやアセトアミノフェンは月15日以上が目安ですが、複数薬剤の併用にも注意が必要です。
  2. 原因薬剤への対応と背景にある頭痛疾患の予防療法を並行して考える。
    薬剤中止だけではなく、片頭痛などの予防療法が重要です。
    近年のRCTや2026年のAAN/AHSガイドラインでは、薬剤使用過多を認める患者でも予防療法を開始することが支持されています。
  3. MOHは改善しても再発するため、継続的な管理が必要。
    頭痛ダイアリーで頭痛日数と薬剤使用日数を確認し、予防療法や生活面の支援を継続します。
    治療の目標は、急性期治療薬を減らすこと自体ではなく、頭痛を適切にコントロールできる状態を取り戻すことです。

参考文献

  1. Headache Classification Committee of the International Headache Society (IHS). The International Classification of Headache Disorders, 3rd edition. Cephalalgia. 2018;38:1–211.
  2. 日本神経学会・日本頭痛学会・日本神経治療学会監修.『頭痛の診療ガイドライン2021』.医学書院,2021.
  3. Diener HC, et al. Management of medication overuse (MO) and medication overuse headache (MOH) S1 guideline. Neurol Res Pract. 2022;4:37.
  4. Carlsen LN, et al. Comparison of 3 Treatment Strategies for Medication Overuse Headache: A Randomized Clinical Trial. JAMA Neurol. 2020;77:1069–1078.
  5. Schwedt TJ, et al. Patient-Centered Treatment of Chronic Migraine With Medication Overuse: A Prospective, Randomized, Pragmatic Clinical Trial. Neurology. 2022.
  6. Potrebic S, et al. Pharmacologic Treatment for Migraine Prevention in Adults Practice Guideline Recommendations: Report of the AAN Guidelines Subcommittee and the American Headache Society. Neurology. 2026;107.
  7. Lipton RB, et al. Eptinezumab With Patient Education for Chronic Migraine and Medication-Overuse Headache: The Randomized, Placebo-Controlled RESOLUTION Trial. Neurology. 2026;106.
  8. Efficacy of Atogepant in Chronic Migraine With and Without Acute Medication Overuse in the Randomized, Double-Blind, Phase 3 PROGRESS Trial. Neurology. 2024;103.
  9. Corticosteroids in withdrawal therapy following medication-overuse headache: a systematic review. 2026.
  10. International Headache Society global practice recommendations for the acute pharmacological treatment of migraine. Cephalalgia. 2024.

※ 本記事は2026年11月時点の医学文献と国内の診療情報をもとに作成した医療者向け教育記事です。薬剤の承認適応、使用条件、保険診療上の取扱いについては、実際の診療時に最新の添付文書や関連ガイドラインを確認してください。

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