CGRP関連薬はいつまで続ける？抗体薬・ゲパントの効果判定、休薬・再開の考え方

にゅ〜ろろぐ

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CGRP関連薬の登場によって、片頭痛の予防療法は大きく変わりました。

従来の経口予防薬では十分な効果が得られなかった患者さんでも、頭痛日数や生活への支障が大きく改善することがあります。

一方、外来では次のような疑問に直面します。

• 3か月使っても月間片頭痛日数が50%減らない。もう中止すべき？
• 注射を1年以上続けて頭痛がほとんどなくなった。このままずっと続ける必要がある？
• 休薬して頭痛が再び増えたら、同じ薬を再開しても効く？

経口CGRP受容体拮抗薬（ゲパント）も片頭痛の予防に使用できるようになり、治療継続や中止の判断は以前より複雑になっています。

ここで区別したいのは、効果が不十分なために中止することと十分に改善したために計画的に休薬することは、異なる臨床判断だという点です。

CGRP関連抗体薬を中心に、ゲパントも含めた予防療法の効果判定、治療継続、休薬、再燃時の再開について、国内外の推奨と研究結果から整理します。

この記事でわかること

1. CGRP関連薬の効果をいつ、どの指標で評価すべきか
2. 50%未満の部分奏効例をどう扱い、十分な奏効例ではいつ休薬を検討するか
3. 休薬後の再燃にどう対応し、抗体薬とゲパントのエビデンスをどう区別するか

CGRP関連薬の中止には異なる2つの状況がある

片頭痛予防療法を終了する場面は、大きく分けて2つあります。

一つは、治療上の有益性が十分に得られない場合です。

もう一つは、治療によって頭痛が十分に改善し、薬剤を継続する必要性が低くなった場合です。

前者では、効果不十分と判断するタイミングや部分奏効例をどう扱うかが問題になります。

後者では、いつまで継続するか、休薬によって再燃しないか、再燃した場合に同じ薬剤を再開できるかが問題になります。

この2つを一緒に考えてしまうと、「3か月で効果がなければ中止」と「12〜18か月で休薬を検討」という異なる推奨が、矛盾して見えてしまいます。

まずは、それぞれの判断を分けて考える必要があります。

CGRP関連薬の効果はいつ判定する？

日本で承認されているCGRP関連予防薬には、皮下注射・点滴静注による抗体薬と経口のゲパントがあります。

国内添付文書に基づく、治療開始後の効果判定時期の目安を整理します。

ここで重要なのは、すべてのCGRP関連薬を一律に3か月で判定するわけではないということです。

特に、12週間隔で投与するフレマネズマブやエプチネズマブでは、初回評価の目安が6か月とされています。

また、添付文書において、「症状の改善が認められない場合には中止を考慮する」とされていることと「MMDが50%以上減らなければ必ず中止する」ということは同じではありません。

効果判定のタイミングと実際に何をもって有益性があると判断するかは、分けて考える必要があります。

月間片頭痛日数が50%減らなければ無効なのか？

片頭痛予防療法の効果判定では、月間片頭痛日数（Monthly Migraine Days：MMD）の減少率が広く用いられています。

特に、MMDが50%以上減少した患者を50%レスポンダーとする評価は、臨床試験でも重要なアウトカムです。

例えば、治療前のMMDが月12日だった患者さんでは、治療後に月6日になれば50%減少です。

一方、月12日から月8日への減少なら33%です。

後者は50%レスポンダーには該当しません。

では、効果がないとして、治療を中止すべきでしょうか。

もし、頭痛の強さが大幅に軽減し、寝込む日が減り、急性期治療薬の使用日数も減っているのであれば、患者さんにとっては十分に意味のある改善かもしれません。

MMDの減少率は重要ですが、それだけで治療の価値を完全に評価できるわけではありません。

MMD以外に何を評価する？

CGRP関連薬の効果判定では、少なくとも次のような側面を確認したいところです。

• 月間片頭痛日数（MMD）と月間頭痛日数（MHD）
• 中等度〜重度の頭痛日数、寝込む日数
• 急性期治療薬の使用日数
• MIDASやHIT-6、MIBS-4などの生活への支障
• 患者さん自身が感じる全体的な改善
• 有害事象、治療負担、費用

月間片頭痛日数と月間頭痛日数は異なる指標です。特に、慢性片頭痛では、MMDだけでなくMHDの変化も確認する必要があります。

評価尺度については、以下の記事で詳しく解説しています。

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50%未満でも継続する価値がある？False non-responderの研究

このClinical Questionを考える上で興味深いのが、Muñoz-Vendrellらによる観察研究です。

2025年11月にオンライン公開され、2026年のHeadache誌に掲載されました。

研究のテーマは、抗CGRP抗体薬で所定のレスポンダー基準を満たさなくても、ほかの臨床指標で改善している患者がどれくらいいるのかというものです。

研究デザイン

スペインの2つの頭痛専門施設のレジストリを用いた観察研究です。

2019年12月から2024年9月に抗CGRP抗体薬を開始した患者415例を対象としました。

使用薬剤は、エレヌマブ、ガルカネズマブ、フレマネズマブの3剤です。

本研究では、MMDが50%以上減少、またはMMDが30%以上減少しHIT-6が1点以上改善することを施設のレスポンダー基準としていました。

6か月時点でこの基準を満たさなかったものの、臨床的な判断で抗体薬が継続された106例が、false non-responderとして検討されました。

50%レスポンダーでなくても、ほかの指標が改善していた

106例のうち、6か月時点で少なくとも1つの評価項目が改善していた患者は91.5%でした。

改善の内容は、次のように報告されています。

MMDの50%減少という基準を満たさなくても、障害度や頭痛の重症度、薬剤使用状況に改善がみられる患者が存在することがわかります。

ただし、91.5%という数字には注意が必要です。

これは複数の評価項目のうち少なくとも1項目で改善を認めた割合であり、91.5%の患者が十分な臨床的なベネフィットを得たと証明されたわけではありません。

また、各評価項目で使用される改善基準やデータがそろっていた患者数も異なります。

12か月まで継続した患者では、遅れてレスポンダーになる例も

6か月以降も治療を継続し、12か月評価に到達した82例のうち、18.3%が最終的に研究で用いられたレスポンダー基準を満たしました。

いわゆるlate responderに該当する患者がいたという結果です。

ただし、ここでも因果関係には注意が必要です。

12か月まで治療が継続された患者は、継続によるベネフィットが期待できると医師が判断した集団です。

そのため、6か月時点で効果不十分な患者全員を12か月まで継続すれば、約2割がレスポンダーになると解釈することはできません。

継続・中止の判断に患者背景や初期反応が関係する選択バイアスがあり、ランダム化された継続群と中止群の比較ではないからです。

それでも、この研究はMMDだけでは拾いきれない治療上の有益性を評価する重要性を示しています。

実臨床でどう応用する？

例えば、以下のような症例を考えます。

治療前は月間片頭痛日数が16日、重度頭痛日数が8日、急性期薬使用日数が14日だった患者さんです。

抗体薬を6か月投与して、MMDは16日から12日に減少しました。

MMDの減少率は25%で、50%レスポンダーには該当しません。

しかし、重度頭痛日数が8日から3日、急性期薬使用日数が14日から7日に減り、MIDASも大幅に改善していたとします。

この患者さんに対して、MMDの減少率だけを理由に直ちに無効と判断するのは慎重であるべきでしょう。

一方、MMDも重度頭痛日数も急性期薬使用日数も変わらず、副作用や費用負担が大きい場合には、漫然と継続すべきではありません。

50%未満でも継続すべきという話ではなく、治療の有益性を多面的に評価することが重要です。

継続する場合には、何が改善しているのか、次回いつ再評価するのかを明確にする必要があります。

効果が不十分な場合、継続する？変更する？

CGRP関連薬を一定期間使用しても十分な効果が得られない場合には、以下を再評価します。

まず、片頭痛の診断、頭痛ダイアリーの記録、治療前のMMD・MHD、実際の服薬・投与状況を確認します。

次に、頭痛の頻度以外の指標も含めて、何らかの臨床的な改善があるかを評価します。

改善が明らかで、患者さんも生活上のメリットを実感している場合には、継続を検討する余地があります。

一方、十分な期間と用量で治療しても改善が認められない場合には、中止、別のCGRP関連薬への変更、従来の予防療法との組み合わせなどを検討します。

ただし、抗体薬間のスイッチングや抗体薬とゲパントの併用については、薬剤の組み合わせや保険診療上の取扱い、エビデンスの限界を個別に確認する必要があります。

効果不十分でも続けてみることをすべての患者さんに一般化しないことが大切です。

十分に改善した患者では、いつ休薬を考える？

ここからは、十分な治療効果が得られている患者さんの話です。

頭痛がほとんどなくなり、日常生活への支障も改善した患者さんでは、予防薬をいつまで続けるべきでしょうか。

欧州頭痛学会 2022：抗体薬は12〜18か月後の休薬を検討

欧州頭痛学会（EHF）の2022年ガイドラインでは、CGRP関連抗体薬を継続して12〜18か月使用した後に、休薬を検討することが提案されています。

ただし、これは12〜18か月で必ず中止するという意味ではありません。

必要であれば、それより長く継続してよいことも示されています。

休薬後に片頭痛が悪化した場合には、治療の再開が提案されています。

この推奨は専門家コンセンサスに基づくものであり、最適な投与期間を直接比較した十分なRCTがあるわけではありません。

英国頭痛学会 2026：抗体薬とゲパントを含めた提案

2026年、英国頭痛学会（BASH）は、先進的予防医療に関するコンセンサスを発表しました。

この文書では、CGRP関連抗体薬とゲパントで治療に成功している患者について、原則として少なくとも12か月は治療を継続することが提案されています。

また、月間片頭痛日数が4日未満の状態を3か月連続で維持した後に、中止を検討するという具体的な目安が示されています。

ただし、これも英国の専門家コンセンサスです。

日本の保険診療における一律の中止条件ではなく、すべての患者さんにそのまま適用するべき基準でもありません。

特に、慢性片頭痛から改善した患者さんや休薬後に重症化した経験のある患者さんでは、休薬による影響を慎重に考える必要があります。

日本頭痛学会のエキスパートオピニオン

日本頭痛学会は、2024年12月改訂のCGRP関連抗体薬の休薬と再開に関するエキスパートオピニオンを公表しています。

ここでは、休薬を考慮する状況として、

• 頭痛発作の消失・軽減によって日常生活への支障がなくなった場合
• 治療上の有益性が認められない場合
• 有害事象が問題となる場合
• 患者さんが中止を希望する場合
• 妊娠希望や妊娠・授乳に関連する状況

などが挙げられています。

国内で診療する場合には、海外の12〜18か月という提案だけではなく、日本頭痛学会のエキスパートオピニオンと国内添付文書を踏まえて判断することが重要です。

CGRP関連抗体薬を中止すると、頭痛は再び増える？

計画的な休薬で最も気になるのは、片頭痛がどの程度再燃するかという問題です。

2026年にMakitaらは、CGRP関連薬の中止後の変化を検討したシステマティック・レビューとメタ解析を報告しました。

8研究、合計1,012例が対象となり、抗CGRP抗体薬の中止研究のみであり、ゲパント中止に関する研究は含まれていませんでした。

中止3か月後、MMDは平均4.43日増加

抗体薬中止直前と比較すると、中止3か月後のMMDは平均4.43日（95%信頼区間 2.61〜6.25日）増加でした。

急性期治療薬の使用日数も増加していました。

つまり、集団平均では抗体薬を中止すると片頭痛の負担が再び増加することが示されています。

一方、治療開始前と中止後を比較した統合解析では、MMDは平均3.78日少ない状態でした（95%信頼区間 −4.89〜−2.67）。

つまり、抗体薬を中止すると片頭痛は再び増加する傾向があるものの、集団平均では治療開始前より改善した状態が残っていました。

ただし、この結果は治療開始前と中止後を比較したものであり、抗体薬による持続的な疾患修飾効果を証明したものではありません。

このことから、すべての患者さんが直ちに治療開始前の状態へ戻るわけではないことも示唆されます。

結果の解釈には注意が必要

このメタ解析では、中止3か月後のMMD変化について研究間の異質性が高く、I²は86%でした。

休薬に至った理由、治療期間、患者背景、追跡期間なども研究ごとに異なります。

したがって、すべての患者さんでMMDが約4日増えると予測できるわけではありません。

また、治療開始前より改善していたことをもって、抗体薬に疾患修飾効果があると証明されたわけでもありません。

片頭痛の自然な変動、患者選択、併用治療などの影響も考慮する必要があります。

休薬後には再燃しやすいものの、どの患者さんがどの程度悪化するかを正確に予測することは、まだ難しいのが現状です。

休薬後に再燃したら、同じ抗体薬を再開してよい？

休薬後に片頭痛が再び増えた場合、同じCGRP関連抗体薬を再開することは選択肢になります。

ただし、再開すれば必ず以前と同じ効果が得られるとは限りません。

RE-START研究：再開後にも改善は期待できる

2024年、Romero del Rincónらは、抗CGRP抗体薬の休薬後に片頭痛が悪化し、治療を再開した患者360例を対象とする前向き研究を報告しました。

再開から3か月後、月間片頭痛日数に基づく50%レスポンダー率は65.8%でした。

同じ薬剤の再開によって、多くの患者さんで改善が認められたことになります。

一方、再開後3か月の時点で、初回治療中の最良の状態と同程度まで改善していた患者は約3分の1にとどまりました。

つまり、再開は有効な選択肢ですが、以前の効果が必ず完全に再現されるわけではありません。

再開後の効果や再燃の程度には個人差があり、観察研究であることにも注意が必要です。

日本では、いつ再開を考える？

日本頭痛学会の2024年12月改訂エキスパートオピニオンでは、休薬後の再開を考慮する状況として、片頭痛が増悪・再燃し、直近3か月以上における月間片頭痛または片頭痛疑いの日数が平均4日以上となった場合が示されています。

ただし、これはエキスパートオピニオンに基づく目安であり、再開に際しては患者さんの生活への支障、治療歴、国内の保険診療上の条件なども確認する必要があります。

ガルカネズマブの通常の初回投与量は240 mgですが、日本頭痛学会のエキスパートオピニオンでは、最終投与からの期間、頭痛の状況、患者さんの希望などを踏まえ、120 mgでの再開を考慮してもよいとされています。最終投与から6か月以上経過している場合は、240 mgでの再開が望ましいとされています。

これは国内添付文書に規定された再開用量ではなく、専門家の見解に基づく提案です。
実際の再開時には添付文書および患者背景を確認して判断します。

再開時の用量は薬剤ごとに異なり、エキスパートオピニオンと添付文書を確認して判断します。

ゲパントの効果判定・休薬はどう考える？

ここまで紹介した休薬後の再燃・再開に関する研究の多くは、CGRP関連抗体薬を対象としています。

一方、経口ゲパントであるリメゲパントやアトゲパントについては、長期継続や休薬後の経過に関する情報がまだ限られています。

国内添付文書では約3か月後に効果判定する

リメゲパントとアトゲパントの国内添付文書では、片頭痛予防療法として使用する場合、開始後3か月を目安に治療上の有益性を評価し、改善が認められない場合には中止を考慮することが記載されています。

その後も定期的に継続の必要性を評価し、頭痛の軽減などによって日常生活への支障がなくなった場合には、中止を考慮することとされています。

ここはCGRP関連抗体薬と共通する考え方です。

ただし、抗体薬の12〜18か月という国際的な休薬目安をゲパントにそのまま当てはめる十分な根拠はありません。

抗体薬とゲパントでは薬物動態も異なる

CGRP関連抗体薬は、一般に半減期が数週間と長く、投与終了後も薬剤が体内に一定期間残ります。

一方、ゲパントは経口投与する低分子薬であり、抗体薬より消失が速いという薬物動態上の違いがあります。

ただし、この違いだけで中止後の片頭痛再燃の速度や再開時の有効性を推定することはできません。

2026年のMakitaらのシステマティック・レビューでも、ゲパント中止後を評価した研究は含まれていませんでした。

そのため、現状ではゲパントの休薬・再開について、抗体薬と同じ水準で確立したエビデンスがあるとは言えません。

前述の英国頭痛学会のエキスパート・コンセンサスでは、抗体薬とゲパントを含めた継続・休薬の目安が提案されていますが、これはゲパントの休薬後データが抗体薬と同程度に蓄積したことを意味するものではありません。

ゲパントについては、国内添付文書に基づく定期的な有益性評価を基本とし、休薬後の経過を個別に確認することが現実的です。

実臨床での継続・休薬判断をどう整理する？

CGRP関連薬を開始したら、まず治療前のMMD・MHD、急性期薬使用日数、生活への支障などを記録します。

そのうえで、薬剤ごとに定められた時期に効果を評価します。

効果が不十分な患者さん

MMDだけでなく、重度頭痛日数、急性期薬使用日数、MIDAS・HIT-6などの変化を確認します。

臨床的な有益性が乏しければ、治療の中止・変更を検討します。

50%未満の部分奏効例では、多面的な改善や患者さんの希望を考慮して継続を判断しますが、継続する場合も再評価時期を明確にします。

十分に改善している患者さん

頭痛や生活への支障が十分に改善している場合には、漫然と投与を続けるのではなく、休薬について患者さんと相談します。

抗体薬ではEHFの12〜18か月という目安や日本頭痛学会のエキスパートオピニオンを参考にします。

慢性片頭痛の既往、休薬後の再燃歴、患者さんの生活環境や希望も重要です。

休薬後に再燃した患者さん

休薬前後の頭痛日数や生活への支障を比較します。

日本頭痛学会の再開に関する目安も参考にしながら、同じ薬剤の再開や別の予防療法を検討します。

再開後も以前の効果が戻るかを定量的に確認する必要があります。

Take Home Message

1. CGRP関連薬の効果判定は、MMDの減少率だけで判断しない。
   頭痛の強さ、急性期薬使用日数、MIDAS・HIT-6、MIBS-4、患者さんの生活への影響も確認する。
2. 効果不十分による中止と十分な奏効後の計画的休薬は別の判断になる。
   抗体薬では12〜18か月後の休薬が国際的に提案されているが、国内添付文書と日本頭痛学会の見解も踏まえる。
3. 抗体薬の休薬後には再燃が起こりやすく、再開は選択肢になる。
   一方、ゲパントの中止・再開に関するエビデンスはまだ限られており、抗体薬の知見をそのまま当てはめない。

参考文献

1. Muñoz-Vendrell A, Campoy-Díaz S, Díaz-Corta P, et al. False nonresponders to anti-calcitonin gene-related peptide monoclonal antibodies: A real-world analysis beyond migraine frequency reduction. Headache. 2026;66(1):172–182.
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2. Sacco S, Amin FM, Ashina M, et al. European Headache Federation guideline on the use of monoclonal antibodies targeting the calcitonin gene related peptide pathway for migraine prevention – 2022 update. J Headache Pain. 2022;23:67.
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3. Kennedy G, Watson DPB, Davies B, et al. Migraine-advanced preventative treatments: the British Association for the Study of Headache Clinical Practice Recommendations and Consensus Guidance. J Neurol Neurosurg Psychiatry. Published online July 17, 2026.
   doi:10.1136/jnnp-2026-339062
4. Makita LM, et al. Estimating Changes in Clinical Outcomes after Discontinuation of Anti-CGRP Targeting Therapy for Migraine Prophylaxis: A Systematic Review and Meta-analysis. CNS Drugs. 2026;40:71–82.
   doi:10.1007/s40263-025-01233-0.
5. Romero Del Rincón C, Gonzalez-Martinez A, Quintas S, et al. RE-START: Exploring the effectiveness of anti-calcitonin gene-related peptide resumption after discontinuation in migraine. Eur J Neurol. 2024;31(4):e16203.
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6. Potrebic S, Tanveer S, Becker WJ, et al. Pharmacologic Treatment for Migraine Prevention in Adults Practice Guideline Recommendations: Report of the AAN Guidelines Subcommittee and the American Headache Society. Neurology. 2026;107(7):e214881.
   doi:10.1212/WNL.0000000000214881
7. 日本頭痛学会．CGRP関連抗体薬の休薬と再開に関するエキスパートオピニオン.
8. 日本頭痛学会．成人の片頭痛予防療法におけるCGRP関連抗体薬の使用に関するポジションステートメント．

※ 本記事は2026年11月時点の医学文献および国内の承認情報をもとに作成した医療者向け教育記事です。実際の診療では、最新の添付文書、保険診療上の条件、患者背景を確認して判断してください。

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