片頭痛

片頭痛診療の進め方10ステップ|診断・急性期治療・予防療法から長期管理まで

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片頭痛は日常診療でよく遭遇する疾患ですが、診断ができても治療で迷うことは少なくありません。

  • トリプタンを処方しても十分に改善しない。
  • 予防療法をいつ始めるべきかわからない。
  • 鎮痛薬の使用頻度が増えているけれど、どう介入すればよいのか。

片頭痛診療では、正しい診断だけでなく、急性期治療、予防療法、生活への支障の評価、長期管理までを一連の流れで考えることが重要です。

本記事では、Eigenbrodtらが2021年に提案した”Diagnosis and management of migraine in ten steps”をもとに、日本の診療環境と2026年11月時点のエビデンスを加え、実臨床で使える10ステップに整理します。

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この記事でわかること

  1. 片頭痛をどう疑い、ICHD-3で診断し、二次性頭痛を見逃さないか
  2. 急性期治療を最適化し、予防療法へ進むタイミングと薬剤選択をどう考えるか
  3. MOH、生活への支障、併存症を評価し、治療継続・中止や地域連携につなげる方法

片頭痛診療10ステップの全体像

  1. 片頭痛を疑う
  2. 二次性頭痛を評価し、ICHD-3で診断する
  3. 患者さんと治療目標を共有する
  4. 急性期治療を最適化する
  5. 予防療法へ進むべき患者を見極める
  6. 小児・妊娠・授乳などの特殊な集団に対応する
  7. 頭痛日数と生活への支障を定量的に評価する
  8. 薬剤の使用過多による頭痛(MOH)に介入する
  9. 併存症を踏まえて予防薬を選択する
  10. 長期管理と逆紹介まで見据える

Step 1:まず片頭痛かもしれないと疑う

片頭痛を疑わなければ、適切な治療にはつながりません。

反復する頭痛によって日常生活に支障があり、悪心・嘔吐、光過敏、音過敏、日常動作による増悪などを伴う場合には、片頭痛を積極的に疑います。

患者さんは必ずしも”ズキズキ”痛むと表現するわけではありません。

「頭痛がひどいと横になりたくなる」「暗い部屋で休みたい」「吐き気がして仕事にならない」
といった訴えも、片頭痛を疑う手がかりです。

両側性の頭痛や拍動性ではない頭痛でも片頭痛のことがあります。

まずは典型的な頭痛のイメージにとらわれず、片頭痛の可能性に気づくことが診療の入口です。

Step 2:二次性頭痛を評価し、ICHD-3で診断する

スクリーナーは片頭痛を拾い上げるため、ICHD-3は診断するために使います。

片頭痛を簡便に拾い上げる方法として、ID-Migraine™があります。

確認するのは、悪心、光過敏、日常生活への支障の3項目です。
2項目以上に該当する場合、片頭痛の可能性が高まります。

ただし、ID-Migraineは診断を確定するものではありません。

国内では、竹島らが開発・検証した4項目の片頭痛スクリーナーもあります。

これは、過去3か月の頭痛について、体動による増悪、悪心、光過敏、におい過敏の4項目を確認するものです。

4項目のうち2項目以上で「ときどき」または「半分以上」と回答した場合、片頭痛の可能性が高いと判断します。

ID-Migraineとは質問項目や判定方法が異なりますが、
どちらも片頭痛を拾い上げるためのスクリーニングツールです。

最終的には、国際頭痛分類第3版(ICHD-3)の診断基準と照らし合わせます。

前兆のない片頭痛では、発作回数、発作持続時間、頭痛の特徴、随伴症状などを確認します。

同時に、危険な二次性頭痛を見逃さないことも重要です。

突然発症の激しい頭痛、進行性に悪化する頭痛、発熱・意識障害や神経脱落症状を伴う頭痛、50歳以降に新たに発症した頭痛などでは、二次性頭痛を疑う必要があります。

Red flagがある場合には、病歴や神経診察に応じて適切な追加検査を検討します。

片頭痛らしさを積極的に拾いながら、危険な二次性頭痛の可能性も評価する。
この両方が必要です。

病歴聴取やICHD-3の具体的な使い方は、以下の記事で詳しく解説しています。

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Step 3:片頭痛は我慢する病気ではなく、コントロールする病気だと共有する

片頭痛診療では、最初の患者説明も重要です。

頭痛が起きるたびに薬を飲むしかないと考えている患者さんもいます。

しかし、片頭痛の治療には、発作を抑える急性期治療と発作を起こりにくくする予防療法があります。

まずは、この違いを理解してもらうことが大切です。

例えば、「頭痛が起きたときに痛みを抑える治療だけでなく、頭痛そのものを減らす治療もあります」と説明するだけでも、予防療法を検討するきっかけになります。

目標は、必ずしも頭痛を完全になくすことだけではありません。

  • 仕事を休まなくて済むようになる
  • 旅行の予定を立てられる
  • 急性期薬への不安を減らす

など、患者さんにとって意味のある改善を目指します。

Step 4:急性期治療は、薬剤選択と服用タイミングの両方を最適化する

急性期治療が効かないとき、すぐに薬を変更する前に確認したいのが服用タイミングです。

急性期治療では、発作の重症度、生活への支障、これまでの治療反応に応じて薬剤を選択します。

軽度〜中等度の発作では、アセトアミノフェンやNSAIDsが選択肢になります。

中等度〜重度の発作や、一般的な鎮痛薬で効果が不十分な場合には、トリプタンを考えます。

トリプタンは、頭痛が強くなり切るまで待つより、頭痛がまだ軽いうちの発作早期に服用する方が効果を得やすいことが知られています。

原則として、前兆期ではなく頭痛が始まってから使用します。

十分な効果が得られない場合には、診断、用量、服用タイミング、悪心・嘔吐による内服への影響などを確認します。

そのうえで、別のトリプタン、剤形変更、NSAIDsとの併用、新しい作用機序の薬剤などを検討します。

トリプタンの使い方のコツや使い分けについて、以下の記事で詳しく紹介しています。

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ジタン・ゲパントも急性期治療の選択肢に

トリプタンが十分に効かない、忍容性が悪い、あるいは血管系疾患による禁忌などで使用できない場合には、ラスミジタンやゲパントも選択肢になります。

ラスミジタンは5-HT1F受容体作動薬であり、トリプタンと異なり血管収縮作用を持たない薬剤です。
ただし、浮動性めまいや傾眠、脱力などに注意が必要で、服用後の自動車運転などについて十分な説明が必要です。

リメゲパントは経口CGRP受容体拮抗薬で、日本では急性期治療と発症抑制の両方に適応があります。

なお、アトゲパントはリメゲパントと同じく経口CGRP受容体拮抗薬ですが、記事執筆時点では発症抑制のみを適応として承認されていますが、今後急性期治療にも適応拡大の予定です。

使用する薬剤だけでなく、服用タイミング、患者背景、安全性、保険適用も考慮して急性期治療を選択します。

Step 5:予防療法は最後の手段ではない

急性期治療だけで生活への支障を十分に改善できない患者さんでは、早い段階から予防療法を考えます。

日本の『頭痛の診療ガイドライン2021』では、月2回以上の片頭痛発作、あるいは生活に支障をきたす頭痛が月3日以上ある場合に、予防療法を検討することが推奨されています。

もちろん、回数だけで決めるわけではありません。

頭痛が月に1〜2回でも、毎回仕事を休むほどの支障があれば、予防療法を考える価値があります。

反対に、発作回数が多くても急性期治療で十分にコントロールできている場合には、患者さんの希望も踏まえて判断します。

経口予防薬とCGRP関連薬をどう位置づける?

日本では、従来から以下の経口予防薬が使われています。

  • プロプラノロール
  • バルプロ酸
  • アミトリプチリン ※ 適応外使用が保険診療で認可
  • ロメリジン

これらに加え、CGRP関連抗体薬や経口CGRP受容体拮抗薬(ゲパント)が使用可能となりました。

2025年10月、日本頭痛学会はCGRP関連抗体薬を他の承認された予防薬と同様に成人片頭痛予防療法の第一選択薬に含めるとするポジションステートメントを発表しています。

ただし、エビデンスや学会推奨における第一選択薬と日本の保険診療で実際に使用できる条件は同じではありません。

CGRP関連抗体薬には最適使用推進ガイドラインや保険診療上の要件があるため、使用する際にはそれらを確認する必要があります。

経口ゲパントでは、リメゲパントは急性期治療と発症抑制、アトゲパントは発症抑制の適応があります。

従来の経口予防薬、CGRP関連抗体薬、ゲパントのいずれを選択する場合も、頭痛頻度、生活への支障、併存症、忍容性、妊娠可能性、費用などを踏まえて考えます。

また、プロプラノロールとリザトリプタンは、日本の添付文書上、併用禁忌です。

予防薬を開始する際にも、急性期治療薬との相互作用を必ず確認したいところです。

新たなCGRP関連薬の登場

2025年に経口CGRP受容体拮抗薬のリメゲパント(ナルティーク®)が、
2026年に経口CGRP受容体拮抗薬のアトゲパント(アクイプタ®)が
国内で発売されました。

また、2026年9月16日には、抗CGRP抗体薬のエプチネズマブ(ビエプチ®)が国内で製造販売承認されました。エプチネズマブは、従来の皮下注射型CGRP関連抗体薬と異なり、12週間隔で点滴静注する薬剤で、2026年11月13日の薬価収載が予定されています。

一方、アトゲパントについては、2026年10月に急性期治療への適応追加が薬事審議会で了承されました。

CGRP関連薬の選択肢は広がっていますが、承認された効能・効果、保険診療上の条件、患者背景を確認して使い分ける必要があります。

Step 6:小児・妊娠・授乳などでは、成人の診療をそのまま当てはめない

小児片頭痛では、頭痛の場所や持続時間が成人と異なることがある

小児片頭痛は、成人より発作持続時間が短い場合があります。

ICHD-3では、18歳未満の片頭痛発作は2〜72時間続くことがあるとされています。

また、両側性や前頭部の頭痛として現れることもあります。

小児では光過敏や音過敏を十分に言葉で説明できない場合があります。

そのため、暗い部屋で休みたがる、テレビやゲームを避ける、音を嫌がるなど、行動から症状を推測することも重要です。

小児の治療では、生活習慣、学校生活、家族の協力、薬剤の適応年齢などを考慮します。

妊娠希望・妊娠中・授乳中では薬剤選択が変わる

女性の片頭痛診療では、妊娠しているかどうかだけでなく、今後の妊娠希望も確認します。

予防薬のなかには、妊娠中に禁忌となる薬剤があります。

特にバルプロ酸は催奇形性や児の発達への影響が問題となるため、妊娠可能年齢の女性では原則として他の予防薬を優先し、妊婦や妊娠している可能性がある女性の片頭痛予防には禁忌です。

CGRP関連抗体薬についても、妊娠希望や授乳を踏まえた治療計画が必要になります。

妊娠中の新規頭痛では、片頭痛だけでなく妊娠高血圧関連疾患や脳静脈血栓症(CVT)などの二次性頭痛も考える必要があります。

妊娠・授乳中の片頭痛治療は、薬剤ごとの安全性と患者さんの状況を確認し、必要に応じて産科と連携して判断します。

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Step 7:治療効果は、頭痛日数と生活への支障の両方で評価する

頭痛が何日減ったかだけでは、患者さんの生活がどこまで改善したかわかりません。

片頭痛の治療では、頭痛ダイアリーによる定量的な評価が重要です。

頭痛日数、片頭痛日数、急性期治療薬の使用日数などを記録することで、治療前後の変化を把握できます。

ただし、頭痛日数と生活への支障は同じものではありません。

生活への影響を評価する尺度として、HIT-6やMIDASがあります。

HIT-6は頭痛による影響を評価する6項目の尺度、MIDASは過去3か月の生活への支障を評価する尺度です。

また、MIBS-4は発作間欠期の負担を評価するために用いられます。

これらを組み合わせることで、頭痛日数だけでは捉えられない患者さんの負担を評価できます。

予防療法の効果はいつ判定する?

経口予防薬では、十分な用量で一定期間治療したうえで効果を評価する必要があります。

日本の頭痛の診療ガイドライン2021では、効果判定には少なくとも2か月を要するとされています。

一方、2024年の国際頭痛学会によるGlobal Practice Recommendationsでは、経口予防薬について目標用量で3か月の評価が提案されています。

CGRP関連抗体薬では月1回投与製剤で少なくとも3か月、3か月ごとに投与する製剤では少なくとも6か月を目安とする国際的な推奨があります。

ただし、国内の添付文書・最適使用推進ガイドラインに定められた評価時期を優先する必要があります。

評価する際には、頭痛日数の変化だけでなく、急性期薬使用日数、副作用、服薬継続状況、生活への支障の改善も確認します。

片頭痛の治療評価については、こちらの記事で解説しています。

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片頭痛では頭痛発作の前後や頭痛のない日にも負担が残ることがあります。
発作間欠期も含めた疾患の捉え方は、こちらの記事で解説しています。

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Step 8:MOHは患者さんの自己責任ではなく、診療で介入すべき病態

急性期薬の使用頻度が増えてきた場合、薬剤の使用過多による頭痛(medication-overuse headache:MOH)を考える必要があります。

ICHD-3では、以前から頭痛疾患を有する患者に月15日以上の頭痛があり、急性期治療薬などの定期的な使用過多が3か月を超えて続く場合などにMOHを診断します。

使用過多の目安は薬剤によって異なります。内服回数ではなく、内服日数で判断します。

薬剤使用過多の日数の目安
トリプタン月10日以上
エルゴタミン月10日以上
オピオイド月10日以上
複合鎮痛薬月10日以上
アセトアミノフェン・NSAIDsなど月15日以上

※複数の薬剤を使用している場合は、それぞれの薬剤の使用日数だけでなく、組み合わせや合計使用日数も確認する必要があります。

MOHでは、予防療法をいつ始める?

MOHの治療では、患者教育、原因薬の減量・中止、基礎にある片頭痛の治療が重要です。

ただし、原因薬を完全に中止してからでなければ予防療法を開始できないわけではありません。

患者背景や使用薬剤によっては、急性期薬の使用過多に介入しながら、予防療法を並行して開始する方法も選択肢となります。

CGRP関連抗体薬などは、薬剤使用過多を伴う片頭痛患者でも有効性が報告されています。

なお、オピオイドなどの使用過多では離脱症状や依存の問題があり、慎重な管理が必要です。

ここで注意したいのは、MOHを単純に患者さんの薬の飲みすぎとして扱わないことです。

片頭痛が悪化した結果として薬剤使用頻度が増えることもあり、薬剤の使用過多と頭痛の悪化が相互に影響している場合があります。

患者さんを責めるのではなく、治療を見直すべきサインとして捉えることが重要です。

カフェインの摂取状況にも注意する

急性期治療薬の使用日数だけでなく、コーヒー、エナジードリンク、カフェインを含む市販鎮痛薬などの摂取状況も確認します。

カフェインを習慣的に多量摂取している患者では、摂取を急に中断・遅延することでカフェイン離脱頭痛が生じることがあります。

これは、薬剤の使用過多による頭痛(MOH)とは異なる病態であり、ICHD-3に独立した診断基準があります。

カフェイン摂取量や頭痛との時間的関連を確認し、必要に応じて急激な中止を避けながら摂取量の調整を検討します。

Step 9:予防薬は、併存症や患者背景を踏まえて選ぶ

片頭痛予防薬を選ぶとき、頭痛の頻度や重症度だけで決めることはできません。

併存症によって、適した薬剤も避けるべき薬剤も変わります。

例えば、抑うつ症状や不眠がある患者ではアミトリプチリンが選択肢となる場合があります。

高血圧や頻脈があり、禁忌がなければプロプラノロールを検討することもできます。

一方、気管支喘息の患者ではβ遮断薬の使用に注意が必要です。

肥満がある患者では体重増加を起こしやすい薬剤を避けるなど、副作用と患者背景を合わせて考えます。

女性では、妊娠希望、妊娠可能性、授乳の有無を確認します。

また、薬剤相互作用、腎機能・肝機能、服薬回数、費用、患者さんの希望も重要です。

予防薬は、片頭痛に効くかだけでなく、その患者さんに安全に継続できるかまで考えて選ぶ必要があります。

Step 10:長期管理と逆紹介まで見据える

片頭痛治療の最終目標は、専門医の外来へ通院し続けることではありません。

患者さんが自分の頭痛の特徴を理解し、急性期薬を適切に使い、必要な予防療法を継続しながら、生活への支障をできるだけ少なくすることです。

予防療法はいつまで続ける?

従来の経口予防薬では、効果が得られ、副作用が許容できる場合、一定期間継続した後に減量・中止を検討します。

日本の頭痛の診療ガイドライン2021では、有効性が確認された場合、少なくとも3か月、忍容性が良好であれば6〜12か月の継続が推奨されています。

CGRP関連抗体薬では、European Headache Federationの2022年ガイドラインにおいて、12〜18か月の継続後に休薬を検討するという専門家コンセンサスが示されています。

ただし、12〜18か月で必ず中止しなければならないわけではありません。

慢性片頭痛や休薬後に再燃した患者では、より長期間の継続が必要となる場合もあります。

リメゲパントやアトゲパントなどの経口ゲパントについては、抗体薬の継続期間をそのまま当てはめることはできず、薬剤ごとの情報や治療反応を踏まえて判断します。

いつ専門医から逆紹介する?

専門医による診療で頭痛が安定し、治療内容が確立した場合には、かかりつけ医による長期管理へ移行できる場合があります。

その際には、診断、これまでの治療歴、急性期薬の使用方法、予防薬の継続方針、再燃時の対応、再紹介の目安を明確にしておくことが重要です。

一方、CGRP関連抗体薬の継続処方や保険診療上の施設・医師要件が関わる場合には、逆紹介先の診療体制を確認する必要があります。

逆紹介のタイミングと予防療法を終了するタイミングは、必ずしも同じではありません。

長期管理まで設計して初めて片頭痛診療は一連の流れとして完成します。

Take Home Message

  1. 片頭痛診療は、正しく疑い、ICHD-3で診断するところから始まる。
    典型的な頭痛のイメージだけで判断せず、二次性頭痛のRed flagも評価する。
  2. 急性期治療だけで引っ張りすぎず、予防療法の必要性を早めに判断する。
    発作頻度だけでなく、生活への支障、急性期薬の使用状況、患者さんの希望を考慮する。
  3. MOH、併存症、治療効果の評価、長期管理まで含めて考える。
    頭痛日数だけでなく生活への影響を確認し、必要な治療を継続しながら地域連携につなげる。

参考文献

  1. Eigenbrodt AK, Ashina H, Khan S, et al. Diagnosis and management of migraine in ten steps. Nat Rev Neurol. 2021;17(8):501-514.
    doi:10.1038/s41582-021-00509-5
  2. 国際頭痛分類第3版
  3. 日本神経学会・日本頭痛学会・日本神経治療学会監修.頭痛の診療ガイドライン2021.医学書院,2021.
  4. Takeshima T, et al. A Simple Migraine Screening Instrument: Validation Study in Japan. 日本頭痛学会誌. 2015;42(1):134–143.
  5. Puledda F, Sacco S, Diener HC, et al. International Headache Society Global Practice Recommendations for Preventive Pharmacological Treatment of Migraine. Cephalalgia. 2024;44(9):3331024241269735.
    doi:10.1177/03331024241269735
  6. 日本頭痛学会.成人の片頭痛予防療法におけるCGRP関連抗体薬の使用に関するポジションステートメント.2025年10月27日.
  7. Sacco S, Amin FM, Ashina M, et al. European Headache Federation guideline on the use of monoclonal antibodies targeting the calcitonin gene related peptide pathway for migraine prevention – 2022 update. J Headache Pain. 2022;23(1):67.
    doi:10.1186/s10194-022-01431-x
  8. 医薬品医療機器総合機構(PMDA).ナルティークOD錠75mg:医薬品情報
  9. 医薬品医療機器総合機構(PMDA).アクイプタ錠:医薬品情報

※ 本記事は2026年11月時点のガイドライン、研究報告、国内承認情報に基づく医療者向けの教育記事です。実際の診療では、最新の添付文書、保険適用、患者背景などを確認して判断してください。

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