片頭痛

妊娠・授乳中の片頭痛治療|急性期治療薬・予防薬の安全性と選び方

にゅ〜ろろぐ
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「妊娠がわかったのですが、今まで使っていた片頭痛の薬は続けてもよいですか?」

「妊娠中にトリプタンを使うと、赤ちゃんに影響がありますか?」

頭痛外来だけでなく、一般内科や産婦人科でも遭遇する相談です。

妊娠中は薬をなるべく使わない方がよいと考えがちです。
しかし、重い片頭痛発作によって食事や水分が取れなくなり、仕事や生活に大きな支障が出ている場合、何も治療しないことが必ずしも最善とは限りません。

一方、妊娠前から使用していた予防薬の中には、妊娠中に使用すべきでない薬剤もあります。

妊娠希望、妊娠中、授乳中では、片頭痛治療の考え方が少しずつ異なります。

この記事では、国内の頭痛の診療ガイドライン2021、米国産科婦人科学会の妊娠・産後頭痛ガイドライン、2025年のCephalalgia総説、2026年の米国神経学会/米国頭痛学会の予防療法ガイドラインをもとに、実臨床での薬剤選択を整理します。

特に、トリプタンについては、近年報告されたTarget Trial Emulationや児の神経発達に関する大規模観察研究も紹介します。

記事の目次
  1. この記事でわかること
  2. 妊娠すると片頭痛は改善する?
  3. 妊娠希望がある患者さんでは、治療を事前に見直す
  4. 妊娠中の急性期治療はどう選ぶ?
  5. 妊娠中のトリプタン安全性をTTEで検討
  6. 子どもの神経発達への長期的な影響は?
  7. 妊娠中に予防療法が必要な場合はどうする?
  8. 妊娠中の新規片頭痛治療薬と安全性
  9. 出産後は片頭痛が再燃しやすい?
  10. 授乳中は妊娠中と同じように薬剤を避けるべき?
  11. 授乳中の予防療法はどう選ぶ?
  12. 実臨床では、どのように治療を組み立てる?
  13. 実臨床では、どのように治療を組み立てる?
  14. Take Home Message
  15. 参考文献
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この記事でわかること

  1. 妊娠中の片頭痛の急性期治療薬と予防薬をどう見直すか
  2. 妊娠中のトリプタン使用について、出生転帰や児の長期予後の研究から何がわかるか
  3. 母乳への移行と乳児への影響をどう考え、授乳中の片頭痛治療をどう選択するか

妊娠すると片頭痛は改善する?

片頭痛は妊娠中に改善することが多いとされています。

特に、前兆のない片頭痛では妊娠第2・第3三半期に発作頻度が減少する患者さんが少なくありません。妊娠中はエストロゲン濃度が比較的安定することなどがその背景として考えられています。

ただし、すべての患者さんで改善するわけではありません。

妊娠初期に悪化する患者さんもいれば、妊娠前から頻回の発作がある患者さんや前兆を伴う片頭痛の患者さんなどでは、妊娠中も症状が続くことがあります。

出産後には、ホルモン環境や睡眠・生活リズムの変化によって、片頭痛が再び増えることもあります。

したがって、妊娠したら自然に改善するはずだと考えて、治療計画を立てずに様子を見ることは避けたいところです。

片頭痛がある妊婦では、周産期合併症のリスクにも注意する

片頭痛は頭痛そのものによる生活への支障だけでなく、周産期合併症との関連という点でも注目されています。

疫学研究では、片頭痛の既往がある女性で、妊娠高血圧関連疾患や早産のリスクが高いことが報告されています。

2023年にPurdue-Smitheらの報告では、30,555妊娠を対象に妊娠前の片頭痛歴と周産期アウトカムの関連が検討されました。

片頭痛歴のない女性と比較すると、片頭痛歴のある女性では、早産(調整リスク比 1.17、95%信頼区間 1.05–1.30)、妊娠高血圧(リスク比 1.28、95%信頼区間 1.11–1.48)、妊娠高血圧腎症(リスク比 1.40、95%信頼区間 1.19–1.65)のリスクが高いことが示されました。

一方、妊娠糖尿病や低出生体重との明確な関連は認められませんでした。

ただし、この研究で評価されているのは主に妊娠前の片頭痛歴であり、妊娠中の頭痛コントロール不良そのものではありません。

したがって、片頭痛を適切に治療することで、これらの周産期合併症が減少するとまでは言えません。

それでも、片頭痛のある妊婦では血圧や全身状態にも注意を払い、産科と連携しながら症状を適切に管理することが重要です。

妊娠中の頭痛では、まず二次性頭痛を見逃さない

2015年にRobbinsらが報告した単施設後ろ向き研究では、急性頭痛のため神経内科診察を受けた妊婦140例のうち、35%が二次性頭痛と診断されました。

二次性頭痛の原因として最も多かったのは妊娠高血圧関連疾患でした。
妊娠20週以降の新規頭痛や産後に出現する強い頭痛では、妊娠高血圧関連疾患の可能性も考える必要があります。

多変量解析では、
血圧上昇(オッズ比 17.0、95%信頼区間 4.2–56.0)
頭痛の既往がないこと(オッズ比 4.9、95%信頼区間 1.7–14.5)
が二次性頭痛と関連していました。

ただし、これは神経内科診察を必要とした妊婦の研究であり、妊婦全体における二次性頭痛の有病割合を示すものではありません。

妊娠中に頭痛を訴えた患者さんでも、もともとの片頭痛が原因とは限りません。
片頭痛の既往があっても血圧測定と神経学的評価を行い、必要に応じて画像検査を検討することが重要です。

特に、妊娠中に初めて出現した頭痛やこれまでと性質の異なる頭痛では注意が必要です。
考えるべき疾患には、妊娠高血圧腎症・子癇、脳静脈血栓症(CVT)、可逆性脳血管攣縮症候群(RCVS)、後部可逆性脳症症候群(PRES)、くも膜下出血などがあります。

突然発症の激しい頭痛、進行性に悪化する頭痛、視覚症状や神経脱落症状、けいれん、意識障害、発熱などを伴う場合には、二次性頭痛の評価を優先します。

妊娠中・産褥期であること自体が頭痛診療における重要なRed flagです。

片頭痛の既往があっても、いつもと違う頭痛を片頭痛発作として処理しないことが大切です。

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妊娠希望がある患者さんでは、治療を事前に見直す

実臨床で重要なのは、妊娠が判明してから薬剤を見直すのではなく、妊娠を希望している段階から治療計画を考えることです。

片頭痛は妊娠可能年齢の女性に多く、予防薬の処方時には現在の妊娠の有無だけでなく、今後の妊娠希望も確認します。

特に、催奇形性や胎児への影響が知られている薬剤では、妊娠前からの変更が必要です。

バルプロ酸・トピラマートには注意する

バルプロ酸は、胎児の先天奇形や神経発達への影響が問題となる薬剤です。

日本の添付文書では、片頭痛発作の発症抑制を目的とする場合、妊婦または妊娠している可能性のある女性への投与は禁忌です。

トピラマートも、胎児の口唇口蓋裂や神経発達への影響が問題となっています。

欧州では、妊娠中の片頭痛予防への使用が禁忌とされ、妊娠可能年齢の女性に対して厳格な妊娠予防措置が導入されています。

なお、日本ではトピラマートの片頭痛予防目的での使用は保険適用外です。

これらの薬剤がてんかんなど別の疾患に対して処方されている場合には、片頭痛予防とは治療上の判断が異なります。自己判断による中止を避け、原疾患の担当医と連携する必要があります。

CGRP関連抗体薬は、妊娠計画に合わせた休薬が必要

エレヌマブ、ガルカネズマブ、フレマネズマブ、エプチネズマブなどのCGRP関連抗体薬は、一般に消失半減期が数週間と長い薬剤です。

そのため、投与を中止した後も体内に一定期間残ります。

2025年の総説では、妊娠を計画する場合、CGRP関連抗体薬は受胎予定の少なくとも5か月前に中止することが提案されています。

ただし、これは十分な妊娠安全性データがあるために設定された期間ではなく、主に薬物動態と潜在的リスクを踏まえた予防的な考え方です。

妊娠中のCGRPは胎盤循環などにも関与すると考えられており、妊娠中の抗体薬使用については慎重な判断が必要です。

計画外の妊娠が判明した場合には、曝露時期と薬剤を確認し、産科と連携してその後の方針を検討します。

ゲパントなら妊娠希望でも使いやすい?

リメゲパントやアトゲパントなどのゲパントは、抗体薬よりも半減期が短いという特徴があります。

したがって、計画的に治療を中止する際、薬剤が体内から消失するまでの期間は抗体薬より短くなります。

しかし、半減期が短いことは、妊娠中の安全性が確立していることを意味しません。

ゲパントについては、妊娠中のヒトでの安全性データが十分ではありません。

妊娠希望の患者さんに使用する場合も、妊娠計画、薬剤中止のタイミング、代替療法について事前に相談しておく必要があります。

妊娠中の急性期治療はどう選ぶ?

妊娠中の片頭痛治療では、まず睡眠、食事、水分摂取、生活リズムの調整などを考えます。

しかし、生活指導だけで十分な効果が得られない発作もあります。

その場合には、母体と胎児への影響を考慮して薬剤を選択します。

アセトアミノフェンが基本的な選択肢

アセトアミノフェンは、妊娠中の片頭痛急性期治療で一般的に第一選択とされる薬剤です。

米国産科婦人科学会も妊娠中の頭痛に対する初期治療として推奨しています。

ただし、安全性に関する知見が比較的蓄積しているからといって、漫然と連日使用してよいわけではありません。

必要な場合に、適切な用量をできるだけ短期間使用することが基本です。

頭痛日数や薬剤使用日数が増えている場合には、急性期治療薬を繰り返すだけでなく、予防療法の必要性も検討します。

NSAIDsは妊娠時期によってリスクが異なる

NSAIDsは妊娠週数によって胎児へのリスクが異なります。

特に妊娠20週以降では、胎児腎機能への影響による羊水過少が問題となります。妊娠後期には胎児動脈管の早期収縮・閉鎖のリスクもあります。

米国産科婦人科学会では、必要な場合に妊娠第2三半期に限って短期間、原則48時間以内の使用を考慮するという方針が示されています。

ただし、海外ガイドラインで使用可能とされる時期と日本の個々のNSAIDsの添付文書上の禁忌・注意事項は必ずしも一致しません。

日本で処方する際には薬剤ごとの添付文書を確認し、産科と相談する必要があります。

トリプタンは妊娠中に使えるのか?

トリプタンについては、以前から妊娠中の安全性が議論されてきました。

しかし、現在までの観察研究では、トリプタンの妊娠中曝露によって主要な先天奇形のリスクが明確に増加するという一貫した結果は示されていません。

特に、スマトリプタンは、ほかのトリプタンと比較して妊娠中の安全性データが多く蓄積しています。

2024年の英国催奇形性情報サービス(UKTIS)のレビューでも、トリプタン曝露による先天奇形リスクの明らかな増加を示す懸念は認められていないとされています。
ただし、スマトリプタン以外の薬剤については情報が限られています。

日本のスマトリプタン添付文書では、妊婦または妊娠している可能性のある女性には、治療上の有益性が危険性を上回ると判断される場合にのみ投与するとされています。

したがって、スマトリプタンが妊娠中に絶対禁忌というわけではありません。

アセトアミノフェンなどで十分にコントロールできず、強い片頭痛発作によって生活に大きな支障がある場合には、産科と連携し、患者さんとリスク・ベネフィットを共有して使用を検討します。

妊娠中の片頭痛発作に制吐薬は使用可能?

妊娠中の片頭痛発作では悪心・嘔吐への対応も重要です。

メトクロプラミドなどの制吐薬が選択肢になります。なお、国内では2025年にドンペリドンの妊婦禁忌が解除され、治療上の有益性が危険性を上回る場合に投与を検討できるようになりました。

ただし、この改訂は妊婦への積極的な使用を推奨するものではなく、薬剤ごとの安全性と患者背景を踏まえて判断する必要があります。

妊娠中の難治性片頭痛に神経ブロックは有効か?

大後頭神経ブロック(greater occipital nerve block:GONB)は、後頭神経周囲に局所麻酔薬を投与し、頭痛の軽減を図る治療法です。

2026年の欧州頭痛学会によるコンセンサスでは、妊娠中の重症または治療抵抗性片頭痛に対して、後頭神経ブロックが治療選択肢として挙げられています。

一方、BushmanらのRCTでは、2時間後に疼痛スコアが3以下まで改善した割合は、神経ブロック群64.5%、アセトアミノフェン+カフェイン群51.6%であり、有意差は認めませんでした(p=0.30)。ただし、1時間後の疼痛スコアは神経ブロック群で有意に低い結果でした。

妊婦を対象としたエビデンスはまだ限られており、有効性やまれな母児への有害事象については不確実性が残ります。通常の治療で十分な効果が得られない場合に、産科と連携しながら検討する選択肢と考えられます。

国内での実施にあたっては、使用する局所麻酔薬の添付文書、手技の安全性、施設の対応体制などを確認する必要があります。

妊娠中のトリプタン安全性をTTEで検討

2025年、Wangらは、妊娠中のトリプタン使用と出生転帰を検討したTarget Trial Emulation(TTE)研究を報告しました。

研究デザイン

米国の複数州にまたがる医療システムの2000〜2022年のデータを使用しました。

妊娠中の片頭痛患者を対象に、仮想的なランダム化比較試験を模倣し、トリプタン使用群と非使用群を比較しています。

  • トリプタン使用群:183例
  • トリプタン非使用群:3,674例

TTEでは、本来実施したいランダム化比較試験の対象集団、治療戦略、追跡開始点、アウトカムなどを明確に定義したうえで、観察データを解析します。

妊娠中の薬剤使用についてランダム化比較試験を実施することは難しいため、こうした研究デザインは重要です。

ただし、TTEという方法を用いたからといって、未測定交絡がなくなるわけではありません。

出生転帰に統計学的に有意な差は認められなかった

主要な結果は以下のとおりでした。

アウトカム相対リスク(95%信頼区間)
正期産0.84(0.71〜1.01)
早産1.35(0.96〜1.91)
帝王切開1.15(0.91〜1.44)

主要な先天奇形、子宮内胎児発育遅延、胎児死亡・死産などについても、統計学的に有意な差は認められませんでした。

この研究をどう解釈するか?

主要な出生アウトカムでは、トリプタン使用群と非使用群の間に統計学的に有意な差は認められませんでした。

ただし、有意差がないことと安全性が証明されたことは同じではありません。早産の相対リスクは1.35(95%信頼区間 0.96–1.91)であり、リスク増加の可能性を完全には否定できません。

また、トリプタン使用群は183例と少数であり、未測定交絡や薬剤曝露の把握に関する限界も残ります。流産や子癇前症などでイベントが0件だったこともリスクが存在しないという意味ではありません。

この研究は、妊娠中のトリプタン使用に大きな安全性上の懸念を示す結果ではありませんでしたが、個々の薬剤の安全性を直接証明したものではありません。

実臨床では、これまでの曝露データの蓄積も踏まえ、必要な場合にスマトリプタンを検討するための補強的なエビデンスと位置づけるのが適切です。

子どもの神経発達への長期的な影響は?

出生時の先天奇形だけでなく、児の長期的な神経発達への影響も気になるところです。

2025年にCamanniらはノルウェーの全国レジストリを用いた研究を報告しました。

妊娠前に片頭痛があった女性の26,210妊娠例を対象に、児を最長14歳まで追跡しています。

平均追跡期間は約8年でした。

対象とした神経発達アウトカムには、自閉スペクトラム症、ADHD、言語・学習・発達関連の障害などが含まれます。

比較対象によって結果の解釈が変わる

トリプタン使用歴のない群と比較した場合、薬剤使用パターンによっては神経発達障害のリスクがわずかに高い推定値を示しました。

一方、妊娠前に使用を中止した低使用群を比較対象とするとその関連はほぼ消失しました。

つまり、トリプタンを使用している患者さんと使用していない患者さんの背景の違いが、結果に影響していた可能性があります。

全体として、妊娠中のトリプタン曝露が児の神経発達障害を大きく増加させることを示す結果は得られませんでした。

ただし、これも観察研究であり、稀なアウトカムや小さなリスク増加まで完全に否定できるものではありません。

妊娠中の薬剤の安全性は、出生時の評価だけでなく、その後の児の発達まで含めて考える必要があるという点で重要な研究です。

妊娠中に予防療法が必要な場合はどうする?

片頭痛は妊娠中に改善することが多いため、予防薬を使わずに管理できる患者さんもいます。

しかし、発作が頻回で、食事や睡眠、日常生活に強い支障がある場合には、予防療法を検討する必要があります。

2026年の米国神経学会/米国頭痛学会のガイドラインでは、妊娠中や妊娠を計画している患者に対して、非薬物療法を十分に活用し、薬物療法が必要な場合はリスクと利益を患者さんと共有して判断することを強く推奨しています。

非薬物療法を優先する

睡眠・食事・水分摂取・規則的な生活習慣を整えることを基本に、必要に応じて行動療法、リラクゼーション、適切な運動などを検討します。

一部の患者さんでは、非侵襲的神経刺激療法なども選択肢になり得ます。

ただし、妊娠中の使用経験、機器の国内承認状況、患者さんの負担などを確認する必要があります。

薬物療法が必要な場合の選択肢

2026年の米国神経学会/米国頭痛学会のガイドラインでは、妊娠中に予防薬が必要な場合、ニフェジピンを考慮してよいとしています。

ニフェジピンが適さない、または効果不十分な場合には、メトプロロールやプロプラノロールを検討するという提案です。

ただし、これらは米国のガイドラインにおける推奨であり、エビデンスの確実性や薬剤の妊娠リスク、国内の保険適用を踏まえる必要があります。

β遮断薬では胎児発育や出生後の徐脈・低血糖などにも注意が必要です。

アミトリプチリンも、患者背景によって検討される薬剤ですが、妊娠中の使用については新生児への影響などを含めたリスク評価が必要です。

また、慢性片頭痛に対するオナボツリヌス毒素Aについても海外では選択肢として議論されていますが、妊娠中の安全性データは非常に限られています。

妊娠中の予防薬は、非妊娠時と同じ順位で選択するものではありません。

片頭痛の重症度、妊娠週数、併存症、胎児への影響、国内の適応を確認し、産科と連携して判断します。

妊娠中の新規片頭痛治療薬と安全性

CGRP関連抗体薬、ゲパント、ラスミジタンなどの新しい片頭痛治療薬は、妊娠中のヒトでの安全性データが十分ではありません。

特に、リメゲパントやアトゲパントなどのゲパントは半減期が比較的短い一方、妊娠中の急性期治療・予防療法における安全性は確立されていません。

国内添付文書では、治療上の有益性が危険性を上回る場合に投与を検討する旨が記載されていますが、これは妊娠中の安全性が確認されたという意味ではありません。

妊娠中の使用については、代替療法の有無、母体の症状、薬剤曝露による不確実性を踏まえて慎重に判断します。

一方、CGRP関連抗体薬については、近年、妊娠中の曝露と自然流産の関連を検討した新たな研究が報告されています。

CGRP関連抗体薬と自然流産

CGRP関連抗体薬の妊娠中の安全性については、近年新たな知見が報告されています。

2023年にNosedaらが報告したWHOの医薬品安全性データベースVigiBaseの解析では、286件の妊娠関連安全性報告を対象に検討した結果、自然流産などの明確な不均衡報告シグナルは示されませんでした。すなわち、他剤と比べて飛び抜けて多く報告されているわけではないということです。

しかし、自発報告データベースでは曝露された妊婦全体の分母を正確に把握できず、報告バイアスなどの影響もあるため、この結果だけで安全性が確認されたとは言えません。

2026年10月、Flatmanらは、妊娠初期のCGRP関連抗体薬使用と自然流産の関連を検討したコホート研究を報告しました。

米国の保険請求データを用いて、片頭痛のある女性7,119人、7,579妊娠を解析しました。このうち350妊娠がCGRP関連抗体薬の曝露期間を含んでいました。

妊娠20週までの自然流産をアウトカムとし、薬剤曝露を時間依存性変数として扱ったCox比例ハザードモデルで解析しています。

その結果、非曝露期間と比較して、CGRP関連抗体薬の曝露は自然流産リスクの上昇と関連していました(調整ハザード比 1.42、95%信頼区間 1.12–1.80)。

一方、プロプラノロール曝露では明確なリスク上昇を認めませんでした(調整ハザード比 1.02、95%信頼区間 0.71–1.47)。

この研究は、従来の自発報告データベースでは十分に評価できなかった自然流産リスクについて、新たな懸念を示した点で重要です。

ただし、観察研究であり、片頭痛の重症度、治療選択に関わる患者背景、未測定交絡などの影響は完全には否定できません。また、調整HR 1.42は相対的なハザードの比較であり、自然流産の絶対リスクが42%増加するという意味ではありません。

したがって、CGRP関連抗体薬が自然流産を引き起こすと因果的に証明されたわけではありません。

現時点では、妊娠中のCGRP関連抗体薬の使用を避け、妊娠希望がある場合には妊娠前から計画的に休薬するという方針を支持する重要な知見と考えられます。

出産後は片頭痛が再燃しやすい?

妊娠中に片頭痛が改善した患者さんでも、出産後には発作が再び増えることがあります。

2003年にSancesらが報告した49例の前向き研究では、出産後1週間以内に34.0%、1か月以内に55.3%の患者で片頭痛が再発しました。この研究では、産後1か月以内の片頭痛再発率は、母乳栄養群で43.2%、人工栄養群で100%でした。

母乳栄養によるホルモン環境の変化が、片頭痛再燃の軽減に関係する可能性が考えられています。

日本のHoshiyamaらの前向き研究でも、産後1か月以内の再発率は母乳栄養群50%、人工栄養群86.4%と報告されています。

一方、MIGRA研究では授乳の有無による明確な差は認められず、研究結果は一貫していません。

授乳方法の選択に関わる患者背景や、睡眠不足、育児負担なども頭痛に影響する可能性があり、母乳栄養が片頭痛再燃を予防すると因果的に断定することはできません。

産後は片頭痛が再燃しやすい時期であり、授乳方法にかかわらず、出産前から急性期治療と必要な予防療法の計画を立てておくことが重要です。

なお、母乳栄養の片頭痛への影響が不確実であることを踏まえ、頭痛予防のみを目的として母乳栄養を勧めたり、人工栄養を選択した患者さんに不利益があるかのように説明したりすることは避けるべきでしょう。

授乳中は妊娠中と同じように薬剤を避けるべき?

授乳中の薬剤選択は、妊娠中とは異なる視点で考える必要があります。

妊娠中は胎盤を介した胎児への曝露が問題になります。

一方、授乳中は母乳中に移行した薬剤が乳児にどの程度取り込まれるかが重要です。

薬剤の乳汁中濃度、乳児の摂取量、乳児の消化管吸収率、月齢や健康状態などによって、実際の影響は異なります。

相対的乳児投与量(RID)とは?

授乳中の薬剤曝露を評価する指標の一つが、relative infant dose(RID)です。

RIDは、母乳を介して乳児が摂取すると推定される薬剤量を母親の体重当たりの投与量と比較した割合です。

RIDが低いことは、乳児への薬剤曝露が少ないことを示す重要な情報です。

ただし、RIDだけで乳児への安全性が証明されるわけではありません。

薬剤の毒性、乳児の代謝・排泄能力、曝露期間なども考慮する必要があります。

授乳中のスマトリプタンはどう考える?

スマトリプタンは、授乳中の使用についても比較的多くの情報があるトリプタンです。

米国国立医学図書館のLactMedでは、スマトリプタンは母乳中への移行が少なく、乳児の経口吸収率も低いため、多くの乳児では有害な影響が起こりにくいと評価されています。

ただし、日本のスマトリプタン製剤の添付文書では、投与後12時間は授乳しないことが望ましいと記載されています。

ここで重要なのは、LactMedなどによる薬物動態に基づく安全性評価と日本の添付文書上の推奨を区別することです。

国内で診療する際には、添付文書の記載を説明したうえで、乳児の月齢、早産児かどうか、授乳方法、治療の必要性などを踏まえて相談します。

授乳中の片頭痛治療を考える場合には、母乳栄養の継続と母体の治療上の利益の両方が重要です。

授乳中にCGRP関連抗体薬は使用可能?

CGRP関連抗体薬については、2024年の国際頭痛学会のGlobal Practice Recommendationsで、産後少なくとも2週間経過した授乳婦に対し慎重な使用を検討できると提案されています。

抗体薬は高分子であり、母乳への移行量や乳児の消化管からの吸収が少ない可能性がその根拠となっています。

ただし、授乳中の乳児に対する長期安全性データは十分ではありません。

国内添付文書における授乳への注意事項も確認し、母体への治療上の有益性と母乳栄養の有益性を踏まえて個別に判断する必要があります。

ゲパントは母乳中へどのくらい移行する?

ゲパントについては、近年、乳汁移行を評価した薬物動態研究が報告されています。

国内添付文書にも、以下の情報が記載されています。

薬剤授乳中女性の単回投与試験推定RID
リメゲパント75mg12例1%未満
アトゲパント60mg12例約0.19%

いずれも、乳児への推定曝露量は低い結果でした。

このデータは興味深く、ゲパントの授乳中の使用を考えるうえで重要です。

しかし、対象は少人数の単回投与試験です。

乳児の臨床転帰や母親が長期にわたり予防目的で薬剤を使用した場合の乳児への影響まで確認したものではありません。

したがって、RIDが低いことだけを根拠にゲパントは授乳中に安全と断定することはできません。

日本の添付文書では、いずれも治療上の有益性と母乳栄養の有益性を考慮し、授乳の継続または中止を検討することとされています。

使用を検討する場合には、乳児の状態も踏まえた個別判断が必要です。

授乳中の予防療法はどう選ぶ?

授乳中の片頭痛予防療法でも、まずは発作頻度と生活への支障を確認します。

睡眠不足や生活リズムの変化が片頭痛に影響している場合には、家族の協力や育児環境の調整なども含めた対応が必要です。

薬物療法が必要な場合は、母乳移行に関する情報、乳児への影響、母親の併存症などを踏まえて選択します。

2026年の米国神経学会/米国頭痛学会によるガイドラインでも、授乳中の予防薬について、LactMedなどの根拠に基づく資料を用いて個別薬剤のリスクを説明することが強く推奨されています。

妊娠中よりも使用できる治療選択肢が増えることはありますが、乳児への曝露量や薬剤ごとの安全性を踏まえた個別判断が必要です。

実臨床では、どのように治療を組み立てる?

実臨床では、どのように治療を組み立てる?

妊娠・授乳期の片頭痛診療では、現在の妊娠週数や授乳状況だけでなく、妊娠前から産後までの治療計画を考えることが重要です。

妊娠希望の段階では、現在の薬剤を確認し、妊娠前に中止・変更する必要がある薬剤を整理します。妊娠中の急性期治療もあらかじめ相談しておきます。

妊娠中は、二次性頭痛の可能性を評価したうえで、母体の症状と胎児への影響を考慮し、必要な治療を選択します。

産後・授乳中は、片頭痛再燃への対応に加え、睡眠や育児への支障、授乳方法、乳児の状態を確認します。母体の治療と母乳栄養をできるだけ両立できる方法を、患者さんと相談して決めます。

Take Home Message

  1. 妊娠希望の段階から片頭痛治療を見直す。
    特にバルプロ酸、トピラマート、CGRP関連抗体薬などは、妊娠を計画する前から対応が必要になる。
  2. 妊娠中の急性期治療では、母体と胎児の利益・リスクを両方考える。
    アセトアミノフェンが基本的な選択肢であり、スマトリプタンも必要性に応じて検討できる。観察研究では大きな安全性の問題は示されていないが、リスクがゼロと証明されたわけではない。
  3. 授乳中の薬剤選択では、乳汁移行量と乳児への影響を分けて評価する。
    国内添付文書、LactMed、患者背景を踏まえて、母体の治療と授乳の両立を検討する。

参考文献

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※ 本記事は2026年11月時点の医学文献と国内医薬品情報に基づく医療者向け教育記事です。実際の診療では最新の添付文書、患者背景、妊娠週数、乳児の状態を確認し、必要に応じて産科・小児科と連携してください。

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頭痛専門医
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